レジャーアビリティモデルは、治療・教育・参加の3段階を通じて、個人の自律的なレジャー参加を支援し、QOL向上を目指す実践的モデルです。
本記事では、このモデルの定義や提唱者、構成要素や支援の展開例、他の理論との違いなどについて解説します。
レジャーアビリティモデルとは？
レジャーアビリティモデルは、内的動機づけ、選択の自由、自己決定感などに基づいて、治療・レジャー教育・レクリエーション参加の3段階からなる支援モデルです。
このモデルの目的は、クライエントが自立的かつ満足度の高いレジャーライフスタイルを築くことにあり、各段階は機能改善、知識とスキルの獲得、そして実践的な参加を促します。
特に、障害や病気をもつ人々にとっては、学習性無力感や社会的孤立といったレジャー参加の障壁を克服するために、このモデルの体系的支援が重要とされています。
理論的には、流れ（フロー）体験や選択の自由、自己効力感の向上が、心理的な幸福感やQOLの向上に寄与することが強調されており、支援者には専門的な評価と活動設計が求められます。
その柔軟性と実践的有用性から、レジャーアビリティモデルは多様な分野で応用されており、治療的レクリエーションの専門職にとって重要な理論的枠組みとなっています。
モデルの歴史と背景：GunnとPetersonによる提唱
では、このレジャーアビリティモデルについて…
- モデルの誕生と提唱者（Peterson & Gunn, 1984）
- モデルが登場した社会的・学問的背景
- 医療モデルとの対比とレジャー志向の意義
- 初期の普及と専門職への影響
- 理論的基盤となった心理学的概念（自己決定理論・フロー理論など）
- モデルの批判と改訂の動き
- 現代的文脈における意義と継続的発展
…という視点から解説します。
モデルの誕生と提唱者（Peterson & Gunn, 1984）
レジャーアビリティモデルは、1984年にCarol A. PetersonとScout L. Gunnによって提唱されました。
当時、治療的レクリエーションの領域において、理論的枠組みが未整備であったため、実践を導くための標準モデルとして登場しました。
このモデルは、レジャー活動を単なる娯楽としてではなく、人間の生活の質や自己実現に関わる重要な要素として位置づけています。
提唱者たちは、レクリエーション支援が機能回復にとどまらず、人生全体における自由で満足のいくレジャーライフの確立に寄与すべきであると主張しました。
この思想はその後、多くの実践家や教育機関に受け入れられ、治療的レクリエーション分野における代表的なモデルとなっていきました
モデルが登場した社会的・学問的背景
1980年代は、医療や福祉の領域で「生活の質（QOL）」への関心が高まった時代でした。
障害のある人々への支援も、治療や矯正から「自立した市民としての生活支援」へと価値観が移行しつつありました。
このような文脈の中で、レジャーが単なる余暇ではなく、自己決定や社会参加の手段と捉え直されるようになりました。
レジャーアビリティモデルは、まさにこの時代的潮流を背景に、生活の中でのレジャーの意義を再定義する形で登場しました。
結果として、このモデルは従来の医療中心的な枠組みに一石を投じる役割を果たしました。
医療モデルとの対比とレジャー志向の意義
レジャーアビリティモデルは、従来の医療モデルが重視していた「機能回復」を超え、「生活の満足」や「自由な選択」を重視しています。
医療モデルでは専門職が対象者の問題を解決するという構図が基本ですが、レジャー志向では本人の内的動機と自由意思が尊重されます。
このような「クライエント中心」の視点は、作業療法やリハビリテーションの価値観とも親和性が高く、専門職の支援姿勢にも影響を与えました。
実際、レジャーアビリティモデルは支援者が「治療者」から「促進者」や「アドバイザー」へと役割を変えるきっかけにもなっています。
この転換は、サービス利用者の主体性を高める支援モデルとして、レジャーを社会参加の重要な媒体と捉える考え方を広めました。
初期の普及と専門職への影響
レジャーアビリティモデルは、教育機関や専門職団体を通じて急速に普及しました。
特に、米国の国家試験（NCTRC）や教育認定基準にも取り入れられ、専門職育成のスタンダードとして機能してきました。
現場の実践においても、「3つのサービス領域（治療・教育・参加）」がプログラム設計や評価におけるガイドラインとなっています。
さらに、職能団体によるプロトコル整備や実践事例の蓄積も、モデルの信頼性と再現性を高める要因となりました。
このように、レジャーアビリティモデルは、治療的レクリエーションの専門性を確立するうえで中心的な役割を果たしてきました。
理論的基盤となった心理学的概念（自己決定理論・フロー理論など）
本モデルは、内発的動機づけ、自己決定、内的統制感、選択の自由、そしてフロー体験といった心理学理論を基盤としています。
特に、Martin E.P. Seligmanによる「学習性無力感」や、Mihaly Csikszentmihalyiによる「フロー理論」が重要な理論的支柱となっています。
個人が「できる」と信じ、自ら選んで行動することが、幸福感や生活の満足につながるという前提がモデル全体を貫いています。
そのため、サービスは単に機能回復を目的とするのではなく、個人の自己効力感と成長の実感を育むように設計されます。
このような理論的背景により、レジャーアビリティモデルは単なる技術論ではなく、深い人間理解に基づいた支援枠組みとなっています。
モデルの批判と改訂の動き
一方で、レジャーアビリティモデルにはいくつかの批判も寄せられてきました。
特に、概念の曖昧さや理論的深さの不足、そして医療モデルとの整合性の問題などが指摘されています。
また、非障害者のレジャー行動を前提にしているため、障害当事者への適用における限界を指摘する声もあります。
このような批判を受けて、近年では「治療」を「機能的改善」と呼び直すなど、内容の再構成や文脈の更新が試みられています。
とはいえ、その柔軟性と実用性から、今日でも実践現場では有効なモデルとして広く受け入れられ続けています。
現代的文脈における意義と継続的発展
現在、健康・福祉分野ではQOLや自己管理、ウェルビーイングが重視されるようになっており、レジャーアビリティモデルの意義はむしろ増しています。
また、ICTや仮想空間といった新たなレジャー形式への適応も求められ、モデルも進化の過程にあります。
今後は、ストレスマネジメントや健康行動支援といった領域との接点が広がり、予防的アプローチとしての活用も期待されます。
このように、モデルは時代の変化に応じて拡張・修正されつつあり、支援者にも柔軟な理解と応用力が求められます。
最終的には、個々人の人生の満足や幸福感を高めるためのレジャー支援モデルとして、今後も重要な役割を果たすと考えられます。
レジャーアビリティモデルの3つの構成要素
レジャーアビリティモデルの基盤となる3つの心理的構成要素として…
- 内的動機づけ（Intrinsic Motivation）
- 選択の自由（Freedom of Choice）
- 自己決定感（Self-Determination）
…があげられます。
それぞれ解説します。
内的動機づけ（Intrinsic Motivation）
内的動機づけとは、報酬や外部からの強制ではなく、自分自身の興味や楽しさによって行動を起こす心理的傾向を指します。
レジャーアビリティモデルでは、レジャー活動が楽しい・意味があると感じること自体が、参加への原動力になるとされています。
これは、自己効力感や達成感、成長実感といったポジティブな体験を伴うことで、持続的な行動や学習へとつながります。
内発的動機は、治療的レクリエーションの現場でも特に重要視され、活動の設計時には「本人にとっての楽しさ」が中心に据えられます。
その結果、クライエントは自分自身で活動に向かう力を取り戻し、自立したレジャーの実践へとつながっていくのです。
選択の自由（Freedom of Choice）
選択の自由とは、個人が複数の選択肢から自分の意志で活動を選び取ることができる状態を意味します。
レジャーアビリティモデルでは、この「自由に選ぶ」体験が、レジャーの本質であり、QOL向上にも深く関係するとされています。
特に障害や疾患によって自由を制限されてきた人々にとって、自分で選ぶという行為は、自己回復的な意味を持ちます。
そのため、レクリエーション支援では、対象者に選択肢を提示し、選ぶ力とその機会を意識的に支援する必要があります。
選択の自由を保障することは、単なる活動支援にとどまらず、人間の尊厳と主体性を守る支援の根幹をなすのです。
自己決定感（Self-Determination）
自己決定感とは、自分の人生や行動に対して「自分で決めている」と感じられる心理的感覚を指します。
レジャーアビリティモデルでは、この感覚を育むことが、長期的なレジャーライフスタイルの確立に不可欠とされています。
特に、学習性無力感や受け身な態度が習慣化しているクライエントに対しては、少しずつ自己決定の場面を増やすことが有効です。
治療的レクリエーションでは、「どの活動に参加するか」「誰と行うか」などを自分で決める経験を重ねることで、自己決定感を回復します。
このプロセスは、単なる選択支援を超え、自己理解と人生の方向性に主体的に向き合う力を引き出す営みとも言えるのです。
レジャーアビリティモデルの理論的背景
レジャーアビリティモデルは、障害を持つ人々が満足できるレジャーライフスタイルを構築することを目的とし、心理学や行動科学の理論に基づいています。
その理論的背景には以下の主要な概念が含まれます。
- 学習性無力感（Learned Helplessness）― マーティン・セリグマン（Martin E. P. Seligman）
- 内的動機づけ（Intrinsic Motivation）― エドワード・デシ（Edward L. Deci）
- 内的統制の所在（Internal Locus of Control）― ジュリアン・ロッター（Julian B. Rotter）
- 個人的原因帰属（Personal Causation）― エドワード・デシ、マーティン・セリグマン
- フロー理論（Flow Theory）― ミハイ・チクセントミハイ（Mihaly Csikszentmihalyi）
- 自己決定理論（Self-Determination Theory）― エドワード・デシ＆リチャード・ライアン（Deci & Ryan）
それぞれ解説します。
学習性無力感（Learned Helplessness）― Martin E. P. Seligman
学習性無力感とは、自分の行動が結果に影響を与えられないという体験を繰り返すことで、行動意欲を失ってしまう心理状態を指します。
提唱者のセリグマンは、実験動物が「何をしても状況が変わらない」と学習すると、逃げる努力すらしなくなることを示しました。
この理論は、障害や病気により制限された生活を長く送る人々が、レジャーに対しても「できない」と思い込み、意欲を失う現象の理解に役立ちます。
レジャーアビリティモデルでは、この状態から脱するために、達成感や選択の機会を与える介入が重視されます。
無力感を克服し、自分で行動できるという実感を取り戻すことが、レジャー参加への第一歩となるのです。
内的動機づけ（Intrinsic Motivation）― Edward L. Deci
内的動機づけとは、外的報酬や強制によらず、活動そのものが楽しく有意義であるという理由で行動を起こす傾向を指します。
エドワード・デシは、人間は本来、自己成長や能力の発揮を求める内在的な動機を持っていると論じました。
レジャーアビリティモデルでは、活動が「楽しい」「やりたい」と感じられることが、長期的な参加と自立に不可欠であると位置づけられます。
この考えは、対象者が報酬なしでも継続的に活動に取り組めるようにする支援デザインに応用されています。
つまり、外からやらせるのではなく、内から「やりたい」と思える経験を重ねることが、回復の鍵になるのです。
内的統制の所在（Internal Locus of Control）― Julian B. Rotter
内的統制の所在とは、人生の出来事や結果が自分自身の行動や選択に由来するという認識を持つことを意味します。
この概念はジュリアン・ロッターにより提唱され、自己責任や自立性の基礎として心理学的に重視されています。
レジャーアビリティモデルにおいては、「自分のレジャーは自分で選び、つくるものだ」と思える感覚が、生活の質向上に直結します。
一方で、外的統制（他人や運命がすべてを決めると信じる）を強く持つ人は、支援によって自分の力を認識する機会が必要です。
そのため、支援者は対象者が自分の選択や努力によってレジャーの質を高められることに気づけるよう支援していくことが求められます。
個人的原因帰属（Personal Causation）― Edward L. Deci & Martin E. P. Seligman
個人的原因帰属とは、自分の成功や失敗の原因を「自分の努力や能力」に帰属させる傾向のことを指します。
エドワード・デシとマーティン・セリグマンは、この自己の影響力に関する信念が行動の継続と成長に大きく影響すると論じました。
レジャーアビリティモデルでは、クライエントが「自分の力で達成した」と思える経験を通して、自己効力感を育むことが目的とされます。
成功体験を偶然や他人任せではなく、自分の行動の結果と捉えられるようになると、レジャーに対する積極性が高まります。
このような帰属の転換は、対象者が自己決定的に行動するための心理的土台を築く重要なプロセスなのです。
フロー理論（Flow Theory）― Mihaly Csikszentmihalyi
フロー理論は、人が「活動に完全に没頭し、時間の感覚すら忘れるような最適な体験状態」を説明する理論です。
提唱者のミハイ・チクセントミハイは、挑戦のレベルとスキルのレベルが一致する状況で人はフローを経験すると述べました。
レジャーアビリティモデルでは、利用者が過剰な不安や退屈を感じず、ちょうど良いレベルの課題に取り組むことで、達成感と喜びを得られるよう支援します。
この状態は、自己成長や継続的な参加にとって極めて重要であり、活動選定における「スキルと挑戦のマッチング」が重視されます。
フローの体験は、対象者の自己決定感や内発的動機を高め、より豊かなレジャーライフスタイルの確立につながります。
自己決定理論（Self-Determination Theory）― Edward L. Deci & Richard M. Ryan
自己決定理論は、人間には「自律性」「有能感」「関係性」の3つの基本的欲求があり、それが満たされると高い動機づけと幸福感を得られるという理論です。
提唱者のデシとライアンは、外的報酬ではなく、内的要因によって動機づけられた行動が人の発達に最も良い影響を与えると述べました。
レジャーアビリティモデルでは、この理論を基に、支援を受ける人が「自分で決めて行動する」ことを大切にし、そのプロセスを支援します。
例えば、活動の選択肢を用意したり、自分のペースで取り組めるようにするなどの工夫は、自己決定の欲求を満たすために欠かせません。
この理論は、レジャーを通じて人間が本来的に持つ成長への欲求を引き出す、科学的な裏づけとしてモデル全体に深く組み込まれています。
レジャーアビリティモデルは「治療・教育・参加」の3段階
レジャーアビリティモデルは、クライアントの機能的能力と自由度の向上に焦点を当てており…
- 治療（Treatment Services / Functional Intervention）
- 教育（Leisure Education）
- 参加（Recreation Participation）
…の3段階で構成されています。
それぞれの段階について以下に解説します。
治療（Treatment Services / Functional Intervention）
治療段階は、レジャー活動への参加を妨げている身体的・認知的・感情的・社会的な機能の改善を目的とした支援フェーズです。
対象者が十分な集中力、対人スキル、身体的持久力などを獲得しなければ、レジャー活動の意義を実感することは難しいため、まずここで基盤づくりが行われます。
この段階では、支援者が治療者として主導的な役割を担い、対象者の状態に応じた個別プログラムを設計・実施します。
クライエントの自由度は低く、専門職の判断によって活動が決定されますが、目的は将来的な自己選択と参加を可能にする力を育てることにあります。
このように、治療は単なる「改善」ではなく、レジャー参加への扉を開く準備段階として重要な役割を担っているのです。
レジャー教育（Leisure Education）
レジャー教育段階では、クライエントが自立的にレジャー活動を選び、楽しむために必要な知識・態度・スキルを学ぶ機会が提供されます。
具体的には、レジャーへの気づき（leisure awareness）、社会的スキル、活動スキル、そして資源の活用法という4つの領域が含まれています。
この段階では、支援者は講師やファシリテーターのような立場で関わり、対象者の自己発見や選択のプロセスを支えます。
クライエントは、徐々に自分の関心を明確にし、意思決定を行う力を育てながら、レジャーへの主体的な関与を深めていきます。
レジャー教育は、内的動機づけと自己決定感を育て、最終的に持続可能で意味のあるレジャーライフの確立を支える重要なステップです。
レクリエーション参加（Recreation Participation）
レクリエーション参加段階では、対象者が実際のレジャー活動に主体的に関わり、習得したスキルや知識を生活の中で実践していきます。
このフェーズでは、支援者は主に活動の機会を提供する「組織者」や「後方支援者」となり、クライエントの自由な参加を尊重します。
ここでの目的は、実践を通して成功体験や達成感を得ることにより、自己効力感や社会的なつながりを高めていくことです。
活動は、内的動機にもとづき選ばれ、対象者は自分で行動を計画し、参加し、評価するという一連のプロセスを自律的に行います。
この段階を経て、クライエントは「レジャーを自分の人生の一部として積極的に取り込む力」を獲得し、真の意味でのレジャーライフスタイルが形成されます
モデルにおけるクライエント中心アプローチの重要性
レジャーアビリティモデルにおけるクライアント中心アプローチの重要性は、クライアントの自己決定と自律性を基盤に、個人のレジャーライフスタイルを構築する点にあります。
このモデルは、GunnとPetersonによって提唱されたレクリエーション療法の枠組みで、以下の要素が特に重要となります。
- 自由な選択と主体性の尊重
- 個別性に応じた柔軟な支援構造
- 支援者の役割変化（治療者から促進者へ）
- 自己効力感と自己決定感の回復
- QOL向上とレジャーを通じた人間的成長
それぞれ解説します。
自由な選択と主体性の尊重
レジャーアビリティモデルでは、クライエントが自らの興味や関心に基づいて活動を選択することが、支援の出発点として重視されています。
これは「選択の自由（freedom of choice）」という概念に基づいており、外的制約を減らし、内的動機に基づいた行動を可能にすることが目標です。
この自由な選択の体験は、クライエントの自己理解や生活の満足度の向上につながります。
支援者は一方的にプログラムを押し付けるのではなく、選択肢を提示し、決定のプロセスを支える役割が求められます。
こうしたアプローチは、クライエントを単なる「受け手」ではなく「自ら人生をデザインする存在」として捉える支援姿勢を表しています。
個別性に応じた柔軟な支援構造
レジャーアビリティモデルは上述したような「治療・教育・参加」の3段階を持ちますが、これらは一律に適用されるものではなく、クライエントの状態やニーズに応じて選択的に提供されます。
そのため、同じ障害や診断名をもつ人であっても、必要とされる支援内容やアプローチはまったく異なります。
この柔軟性こそが、クライエント中心アプローチの核心であり、支援の画一性や形式主義を排する重要な視点となります。
また、評価とプログラム設計の連動が重視され、クライエントの能力や希望に合致した支援が行われるよう工夫されています。
結果として、支援は「その人らしいレジャーのかたち」を追求するプロセスとなり、より本質的な個別支援へと進化していきます。
支援者の役割変化（治療者から促進者へ）
このモデルにおいて、支援者は常に同じ立場ではなく、治療者・指導者・ファシリテーター・組織者など、段階に応じて役割を変化させます。
特に「レジャー参加」フェーズにおいては、クライエントが主導権を持ち、支援者は背景から支える形へと移行します。
この変化は、支援の目的が「指示と矯正」ではなく「自己展開の支援」であるという価値観に基づいています。
支援者は、クライエントが自分の人生を自分で選び取る力を育てるための土壌を整える存在として、環境づくりや機会提供に注力します。
このようなアプローチは、対等な関係性を築きつつ、クライエントの主体性と尊厳を支える実践を可能にします。
自己効力感と自己決定感の回復
長期的な障害や疾病の経験により、クライエントはしばしば「自分にはできない」という学習性無力感を抱いています。
この状態から脱するには、「自分で決めて成功する」という体験を重ね、自己効力感を育てることが不可欠です。
レジャーアビリティモデルは、このような回復のプロセスを重視し、レジャー活動を通じて自己決定感を実感できるよう設計されています。
たとえば、活動の難易度と個人のスキルレベルを調整して「できた！」という感覚を導くことが有効とされます。
この心理的回復は、レジャーの枠を超え、日常生活や他の社会的役割にも波及する重要な効果をもたらします。
QOL向上とレジャーを通じた人間的成長
クライエント中心アプローチの究極の目標は、クライエント自身が満足し、自分らしい生き方を実現できるようにすることです。
レジャーは単なる余暇ではなく、人生における喜び・人間関係・自己表現・意味づけの場として機能します。
モデルはこの価値を最大限に活かすため、レジャーを生活の中核に据えた支援を展開しています。
QOLの向上は、医療的な改善に加え、本人が「どのように生きたいか」を実現できるかどうかにも深く関わっています。
このように、クライエント中心アプローチは、生活の質と人生の意味をともに探求する、包括的で人間的な支援実践といえます。
実践への応用：対象者に応じた支援の展開例
レジャーアビリティモデルは、治療（Functional Intervention）、教育（Leisure Education）、参加（Recreation Participation）の3段階を通じて、対象者のレジャー活動への参加を促進し、生活の質（QOL）の向上を目指します。
このモデルは、対象者のニーズや能力に応じて柔軟に適用されるため、以下のような具体的な支援展開例が考えられます。
- 脊髄損傷を負った若年成人への支援
- うつ病をもつ外来患者への支援
- 行動上の課題をもつ障害児への支援
- 高齢者の社会的孤立に対する支援
- 知的障害をもつ成人の地域生活支援
それぞれ解説します。
脊髄損傷を負った若年成人への支援
脊髄損傷を経験した若年成人に対しては、まず身体的持久力や座位・立位保持といった機能の回復を目指す治療的プログラムが重要となります。
治療段階で基礎的な身体機能を回復したのち、レジャー教育では新たな身体状況に応じた趣味の再発見や、適応的な社会スキルの習得が進められます。
たとえば、車椅子で参加できるスポーツや屋内型のアクティビティなどを紹介し、成功体験を通じて自己効力感を高めます。
レクリエーション参加では、本人の希望を踏まえて集団プログラムや個人活動に取り組むことで、社会的なつながりと自己決定感が育まれます。
このような段階的支援を通じて、身体障害があっても自分らしいレジャーを楽しめるという実感を持てるようになります。
うつ病をもつ外来患者への支援
うつ病のある外来患者への支援では、まず意思決定や活動への関与が困難になっていることを踏まえ、軽度の身体活動や選択肢の提示から始めます。
治療段階では、疲労感の軽減や行動の活性化を目的としたウォーキングや軽運動などが有効です。
レジャー教育では、レジャーへの否定的な思い込みや参加の障壁を認識し、それに対処する思考やスキルの獲得を目指します。
さらに、気分転換や人との交流の機会となる活動の紹介と、それらを活用するための地域資源の探索も支援します。
レクリエーション参加では、自主的な活動の中で小さな達成感を積み重ね、生活の中にレジャーを再び取り戻すプロセスが促進されます。
行動上の課題をもつ障害児への支援
行動障害をもつ子どもへの支援では、まず他者とのかかわりに困難があるため、社会的スキルや感情コントロールの支援から始まります。
治療段階では、暴力行動や逸脱行動の頻度を減らし、適切な代替行動を獲得することが優先されます。
レジャー教育では、楽しく学べる遊びを通じて、順番を守る・相手の気持ちを考える・ルールを理解するなどの力を育てていきます。
また、本人の興味関心に合わせた活動スキルの習得により、他者と協力して取り組む喜びを経験できるようになります。
参加段階では、安心できる環境での自由遊びやグループ活動を通じて、主体性や社会性を自然に発揮できるようになります。
高齢者の社会的孤立に対する支援
高齢者の孤立には、身体機能の低下だけでなく、役割喪失や人間関係の希薄化などが影響しています。
治療段階では、移動能力や身体的持久力の回復を図るとともに、意欲低下に配慮した無理のないプログラムから開始します。
レジャー教育では、昔楽しんでいた活動の再発見や、地域資源へのアクセス方法の習得などを通じて、参加のハードルを下げます。
特に「誰かと一緒に過ごす楽しさ」を再認識するようなグループ活動は、孤立感の軽減に大きく寄与します。
レクリエーション参加では、地域サロンや通所施設での役割的活動を通して、社会的つながりと生きがいが回復されていきます。
知的障害をもつ成人の地域生活支援
知的障害のある成人に対しては、まず基本的な生活習慣や対人スキルの支援を行い、地域での自立的生活を目指します。
治療段階では、日常動作の安定やストレス耐性の向上に焦点を当てた構造的活動が有効です。
レジャー教育では、本人が「やってみたい」と思える活動を見つけ、それを実現するためのスキルやマナーの獲得を支援します。
また、地域の施設利用や交通機関の使い方など、社会資源へのアクセスに関する支援も重要な要素となります。
レクリエーション参加では、本人のペースに応じて地域活動に参加し、「地域の一員」としての実感をもてるようになることが目標です。
他モデルとの比較：CMOP-EやMOHOとの違い
レジャーアビリティモデルは、レジャー活動を通じたクライアントの自立とQOL向上を目指す一方、CMOP-E（Canadian Model of Occupational Performance and Engagement）とMOHO（Model of Human Occupations）は作業療法の理論モデルとして開発されました。
それぞれの違いについて…
- モデルの前提と価値観の違い（レジャー中心 vs. 作業中心）
- 人間の行動理解における焦点の違い（レジャー参加 vs. 作業遂行）
- 支援構造と段階の違い（固定的3段階 vs. ダイナミックな相互作用）
- 評価と介入の枠組みの違い（プログラム中心 vs. 環境と個人の相互調整）
- クライエント中心性の共通点とそのアプローチの違い
…という視点から解説します。
モデルの前提と価値観の違い（レジャー中心 vs. 作業中心）
レジャーアビリティモデルは、レジャーを人間の生活における重要な側面として捉え、それを中心に支援を構築していく点に大きな特徴があります。
一方、CMOP-E（Canadian Model of Occupational Performance and Engagement）やMOHO（Model of Human Occupation）は、作業（Occupation）全体を対象とし、生活行為全般を包括的に支援対象としています。
つまり、レジャーアビリティモデルは「レジャーを通じたQOL向上」に特化しているのに対し、CMOP-EやMOHOは「生活全体を整える」ことを目標としています。
そのため、支援の範囲や焦点が異なり、介入の起点となる価値観にも違いが見られます。
しかしいずれも、生活の質の向上や主体的な生活支援という共通のゴールをもっている点は一致しています。
人間の行動理解における焦点の違い（レジャー参加 vs. 作業遂行）
レジャーアビリティモデルは、個人が自ら楽しみ、主体的に取り組むレジャー活動への「参加（Participation）」に重点を置いています。
MOHOでは、行為（Skill）、習慣（Habituation）、意志（Volition）の3構成要素によって人間の作業行動を理解し、その遂行能力に焦点を当てています。
CMOP-Eでは、作業遂行（Occupational Performance）と作業への関与（Engagement）の両面から、個人の生活参加を捉えています。
このように、レジャーアビリティモデルは「楽しさ」や「自由選択」の体験を通じた回復に特化しており、他モデルはより機能的・環境的側面を含んだ行動理解を用いています。
したがって、行動をどう捉え、どこに介入するかという視点に違いがあるといえます。
支援構造と段階の違い（固定的3段階 vs. ダイナミックな相互作用）
レジャーアビリティモデルは、「治療・教育・参加」という比較的明確に区分された3段階の構造で支援が組み立てられます。
これは実践者にとってプログラム設計がしやすいという利点がありますが、クライエントの生活変化への柔軟な対応には限界がある場合もあります。
対してMOHOやCMOP-Eでは、個人と環境との相互作用を重視しており、支援は段階的ではなく流動的かつ多層的に展開されます。
特にMOHOでは、人間の行動は日々変動し、支援もそれに応じて変化すべきであるという前提があります。
このように、支援構造の形式と柔軟性において両者の違いが際立っています。
評価と介入の枠組みの違い（プログラム中心 vs. 環境と個人の相互調整）
レジャーアビリティモデルは、治療的レクリエーションの現場で活用されることを前提としており、比較的標準化されたプログラムや活動設計が重視されます。
その一方で、MOHOは環境、個人、作業の相互関係を動的に評価し、それに基づいて介入を柔軟に設計します。
CMOP-Eも、個人-環境-作業の三者のバランスを強調し、作業的制約を構造的に分析した上で介入を組み立てます。
レジャーアビリティモデルは「活動」そのものの魅力や構成に着目するのに対し、他モデルは「環境調整」や「個人の役割変化」に着目しています。
つまり、どこに介入の焦点を置くかという点で、モデルごとに異なる実践方針が見られます。
クライエント中心性の共通点とそのアプローチの違い
レジャーアビリティモデル、MOHO、CMOP-Eはいずれも「クライエント中心アプローチ」を掲げており、本人の主体性を尊重する点では一致しています。
しかし、そのアプローチ方法には差があり、レジャーアビリティモデルでは「選択の自由」や「楽しさ」を中心に構成されています。
CMOP-Eでは、スピリチュアリティ（spirituality）を中心概念とし、個人の価値観や人生の意味に深く関与する支援を行います。
MOHOでは、個人の意志や習慣といった心理的側面に働きかけることを通じて、作業への関与を高めるアプローチが採用されています。
このように、同じ「クライエント中心」でも、強調される視点や支援方法にはそれぞれのモデルの個性が現れています。
レジャーの効果とエビデンス：心身の健康に与える影響
余暇活動は、心身の健康を促進する重要な役割を果たします。
研究に基づくエビデンスは、余暇活動が身体的健康、精神的健康、社会的つながりの強化に寄与することを示しています。
ここではその具体的な効果と科学的根拠について…
- 心理的健康への効果（ストレス軽減・抑うつ予防）
- 認知機能の活性化と老化予防
- 身体的健康への寄与（運動・免疫・睡眠）
- 社会的つながりの強化と孤立感の軽減
- 自己認識とアイデンティティの形成
…という視点から解説します。
心理的健康への効果（ストレス軽減・抑うつ予防）
レジャー活動にはストレスの解消や気分の安定に寄与する心理的効果が多数報告されています。
特に自然との接触、芸術活動、趣味などの活動は、コルチゾールの分泌を抑え、リラクゼーション反応を促進することが知られています。
また、定期的なレジャー参加は、抑うつ症状の予防や軽減、情緒の安定にもつながることが多くの研究で示されています。
内的動機づけによって行われるレジャー活動は、達成感や自己効力感を高め、心理的レジリエンスを育む土台となります。
このように、レジャーは心の回復力を高め、メンタルヘルスの維持・増進に貢献する重要な要素です。
認知機能の活性化と老化予防
レジャー活動の中には、認知機能を刺激する要素が多く含まれており、脳の活性化や認知症予防にも効果があるとされています。
たとえば、読書、楽器演奏、ゲーム、ボードゲーム、創作活動などは注意力・記憶力・判断力を必要とするため、認知トレーニングとしても有効です。
特に高齢者においては、定期的なレジャー参加が認知機能の維持・向上に寄与するという研究結果が複数存在します。
また、他者との交流を伴うレジャーは、社会的刺激による前頭葉の活性化にもつながり、脳の健康に好影響を与えるとされています。
このように、レジャーは楽しく取り組める認知的エクササイズとして、老年期の予防的介入においても有用です。
身体的健康への寄与（運動・免疫・睡眠）
レジャー活動の中には、身体を動かすものが多く含まれており、それが運動習慣の形成や体力向上につながります。
ウォーキング、ガーデニング、スポーツ、ダンスなどは有酸素運動の一環となり、心肺機能や筋力の向上、糖代謝の改善などに寄与します。
さらに、身体活動に伴うエンドルフィンの分泌は、痛みの緩和や気分の高揚をもたらし、免疫機能の改善にも影響を与えます。
また、適度な運動とリズムのある生活を通じて、睡眠の質が改善されるというエビデンスも存在します。
レジャーは、健康づくりを「楽しみながら」実践できる手段として、生活習慣病予防や健康寿命の延伸に貢献します。
社会的つながりの強化と孤立感の軽減
レジャー活動は人との関係性を築く場としても非常に重要な役割を果たしています。
共通の趣味をもつ人との交流や、チームスポーツ、グループでのアクティビティは、自然な形で社会参加を促進します。
社会的つながりは、孤立や孤独感の軽減、自己肯定感の向上、そしてストレス耐性の強化にもつながります。
特に高齢者や障害をもつ人々にとって、レジャーは「人とのかかわりを取り戻すきっかけ」となることが多く報告されています。
このように、レジャーは単なる娯楽ではなく、社会的健康を支える土台として位置づけることができます。
自己認識とアイデンティティの形成
レジャーは、自分の興味関心や価値観、得意なことに気づく機会となり、自己理解やアイデンティティの形成に寄与します。
特に障害や病気によって従来の役割を失った人にとって、新たな役割や自分らしさを再発見する手段として機能することがあります。
「私は〇〇が好き」「〇〇をしているときが一番自分らしい」といった感覚は、回復の過程において非常に大切なリソースとなります。
また、自己選択によってレジャーを楽しむ経験は、自律性や主体性の確立にも直結します。
このように、レジャーは自己探求と自律的生活の促進においても、非常に有意義な営みであるといえます。
地域連携・多職種連携の中での活用可能性
レジャーアビリティモデルは、地域連携や多職種連携においても有効に活用できる可能性があります。
ここでは…
- 多様な支援職種との連携による包括的なレジャー支援
- 地域資源の活用と参加機会の創出
- 自治体・施設との協働によるQOL向上支援
- 医療から生活支援への移行期における接続モデルとしての有用性
- 地域包括ケアや健康づくり施策への理論的根拠の提供
…という視点から解説します。
多様な支援職種との連携による包括的なレジャー支援
レジャーアビリティモデルは、治療・教育・参加という明確なサービス区分をもつため、専門職間での役割分担や連携がしやすい特徴があります。
たとえば、治療段階では作業療法士や理学療法士、心理士などが機能回復支援を担い、教育段階では保健師や生活支援員が生活環境に応じた助言を行うことが可能です。
さらに、レジャー参加段階では、地域の福祉施設職員やNPOスタッフ、レクリエーション指導者が活動の場を提供し、本人の社会参加を支えます。
このように、各専門職が得意とする領域で連携しやすいため、クライエントにとっては一貫性と継続性のある支援を受けることができます。
結果として、専門職が連携して「生活の中にレジャーを位置づける支援体制」を構築できるのが、モデルの大きな強みといえます。
地域資源の活用と参加機会の創出
レジャーアビリティモデルは、レジャー参加の最終段階において「本人が地域資源を活用し、日常的にレジャー活動を実践すること」を目標としています。
そのため、地域にある公共施設、公園、文化センター、図書館、地域サロンなどの活用が前提となり、地域資源との接続が不可欠となります。
支援者は、対象者がそうした資源を「知り・行き・使いこなす」ための情報提供や同行支援を通じて、生活圏へのレジャー統合を促進します。
特に、高齢者や障害者にとって、地域資源の物理的・心理的なバリアを取り除く役割は多職種連携によって達成されます。
このように、レジャーアビリティモデルは地域との橋渡しを意識した支援設計を前提としており、地域連携の起点にもなり得るのです。
自治体・施設との協働によるQOL向上支援
自治体や介護・障害福祉施設が実施するQOL向上施策において、レジャーアビリティモデルは具体的な支援設計の指針として活用できます。
たとえば、通所サービスでの「レクリエーション活動の意味づけ」や、地域包括支援センターでの「趣味再発見プログラム」の開発などに応用可能です。
モデルを活用することで、単なる余暇提供にとどまらず、治療的視点を含んだ目的ある活動計画が可能となります。
このような構造化された枠組みは、行政や他職種との共通言語としても機能し、連携の土台を築くことに貢献します。
また、QOLや生活機能向上といったアウトカムの測定にも対応可能であり、エビデンスに基づく地域実践の根拠づけにも適しています。
医療から生活支援への移行期における接続モデルとしての有用性
急性期・回復期の医療から生活期の支援へと移行する場面において、レジャーアビリティモデルは「接続支援モデル」として活用できます。
入院中に治療として関わった活動を、退院後のレジャーへと再構成することで、生活への移行がスムーズになります。
このプロセスでは、医療職と地域職種（ケアマネジャー、福祉職、地域包括支援センター職員など）との情報共有と協働が欠かせません。
モデルは段階的構造をもつため、支援の進行度を視覚化・説明しやすく、引き継ぎ支援の質の向上にもつながります。
このように、医療と生活支援の断絶を埋める実践ツールとして、レジャーアビリティモデルは多職種協働の現場で高い活用価値があります。
地域包括ケアや健康づくり施策への理論的根拠の提供
近年注目される地域包括ケアシステムや地域での健康づくりの推進においても、レジャーアビリティモデルは理論的な裏づけとして活用が可能です。
このモデルは、単なる楽しみではなく「健康支援としてのレジャー活動」を明確に位置づけているため、保健・福祉・教育分野で共通理解を得やすい特徴があります。
たとえば、介護予防教室、障害者の地域移行支援、地域イベントの意義づけなどにおいて、レジャーの役割を体系的に説明することが可能です。
政策レベルでも、「生活機能を高める社会参加の機会」としてレジャー活動が推進されており、モデルはその実践の枠組みとして親和性があります。
このように、レジャーアビリティモデルは、個別支援にとどまらず、地域施策や制度設計にまで活用範囲が広がる可能性を秘めています。
作業療法におけるレジャー支援の意義と課題
作業療法におけるレジャー支援は、クライアントの生活の質（QOL）向上や社会参加の促進に重要な役割を果たしますが、実践には課題も存在します。
ここでは…
- レジャーは「作業」の一領域として重要な支援対象である
- QOL向上に直結するレジャー支援の価値
- クライエントの「主体性」や「意味づけ」を支援する役割
- 支援実践における評価方法や成果指標の曖昧さ
- 医療現場における優先順位の低さと制度的課題
…について解説します。
レジャーは「作業」の一領域として重要な支援対象である
作業療法において「作業（occupation）」とは、日常生活活動、仕事、生産活動、そして余暇活動を含む広範な意味を持ちます。
この中で、レジャーはしばしば軽視されがちですが、実は人間の自己実現やアイデンティティの形成に深く関わる重要な作業の一つです。
特に、役割喪失や社会的孤立を経験したクライエントにとっては、レジャーが「再び生きがいを見出す場」となることが多くあります。
レジャー活動を支援することは、ただの気晴らしではなく、クライエントの自己表現・回復・社会参加を促進する根源的な意味をもちます。
したがって、レジャー支援は作業療法において欠かすことのできない実践領域の一つといえるのです。
QOL向上に直結するレジャー支援の価値
レジャー活動は、身体・精神・社会の各側面に働きかける力をもち、生活の質（QOL）を高める直接的な手段となります。
たとえば、自己選択による活動参加は内的動機づけを引き出し、自律感や達成感を高めることで心の健康に良い影響を与えます。
また、グループ活動や地域イベントへの参加は、社会的つながりを取り戻すきっかけとなり、孤立感の軽減や社会的役割の再獲得にもつながります。
このようなレジャー支援は、疾患の回復後や慢性期の生活再構築において極めて重要な意味をもちます。
つまり、QOLを包括的に支援する作業療法において、レジャーはその中核的な手段の一つといえるのです。
クライエントの「主体性」や「意味づけ」を支援する役割
作業療法士は、レジャーを通じてクライエントが「自分らしさ」を取り戻す支援を行うことが求められます。
レジャー活動は個人の好みや人生経験が色濃く反映される領域であり、他者から与えられるのではなく、自分で選ぶことで意味が生まれます。
そのため、作業療法士は活動の提案者ではなく、選択肢を広げる「支援者」としての関わり方が重要になります。
また、活動にどのような意味を見いだしているかを丁寧に聞き取り、目標設定や評価にもその価値観を反映する必要があります。
このような主体性に根ざした支援は、レジャーを単なる活動から「生きる意味を見出す機会」へと昇華させるものです。
支援実践における評価方法や成果指標の曖昧さ
レジャー支援においては、身体機能や日常生活動作のように明確な数値指標を用いて評価することが難しいという課題があります。
達成感や楽しさ、自己効力感といった主観的体験が成果の中心であるため、標準化された評価ツールの導入や運用には工夫が求められます。
また、活動の目的が「自己選択による喜びの獲得」である場合、支援者が「うまく支援できたか」を判断する指標も曖昧になりがちです。
このため、実践現場では成果が見えづらく、支援の継続や評価の共有が難しいという現状があります。
レジャー支援を作業療法に組み込むためには、意味づけを中心に据えた質的評価やナラティブアプローチの活用が鍵となります。
医療現場における優先順位の低さと制度的課題
医療や介護の現場では、身体機能やADLの回復が優先されることが多く、レジャー支援は「付加的なもの」とみなされがちです。
また、診療報酬や介護報酬の算定上、レジャー活動は「直接的な治療効果を証明しにくい」とされ、制度的な支援対象から外れやすい傾向があります。
その結果、現場の作業療法士がレジャー支援を実施したくても、時間や資源が確保できないというジレンマに直面することがあります。
しかし、レジャー支援がもたらす長期的な効果（QOL向上・再入院予防・社会参加促進など）を考慮すると、その価値は非常に高いものです。
今後は、制度的理解の促進や多職種との連携により、レジャー支援が「本流」として認められる環境整備が求められます
今後の展望と研究課題
作業療法におけるレジャー支援は、クライアントの生活の質（QOL）向上や社会参加促進に重要な役割を果たしていますが、さらなる発展にはいくつかの課題と研究領域が存在します。
ここでは、今後の展望と研究課題として…
- エビデンスの体系化と効果測定指標の確立
- 支援対象の多様化と文化的適応の必要性
- ICT・テクノロジーを活用したレジャー支援の可能性
- 制度設計・政策へのモデル応用の展望
- 多職種教育・専門職間連携におけるモデルの活用
…という視点から解説します。
エビデンスの体系化と効果測定指標の確立
レジャーアビリティモデルは実践現場で広く用いられている一方で、その効果を科学的に評価するための体系的なエビデンスは未だ限られています。
特に、レジャー参加がQOLや健康に与える影響を、どのように定量的・定性的に測定するかについては、今後の大きな研究課題です。
標準化された評価ツールの開発や、長期的アウトカム（再入院予防、就労復帰、社会参加維持など）との関連を示す研究が求められます。
また、主観的体験の意義を捉えるためには、ナラティブや質的研究の蓄積も必要であり、量的研究との統合が重要になります。
このようなエビデンスの充実は、制度的承認や他職種への説明にも役立ち、モデルの普及と制度化に向けた基盤となります。
支援対象の多様化と文化的適応の必要性
現代社会においては、高齢者、障害者、LGBTQ、外国籍市民、ひきこもりなど、多様な背景をもつ人々が支援の対象となります。
レジャーアビリティモデルも、これらの多様なニーズに対応する柔軟な適応が求められており、文化的・社会的文脈に配慮した支援構築が課題となっています。
特定の文化圏やライフステージに特化したレジャー活動の開発や、それに対応する支援技術・方法論の構築が今後の研究テーマとなります。
また、マイノリティの声を取り入れた参加型研究や、生活背景に応じたプログラム共同設計の取り組みが求められています。
このような文化的適応力を備えたモデル展開により、誰一人取り残さないインクルーシブな支援が実現可能になります。
ICT・テクノロジーを活用したレジャー支援の可能性
ICTやデジタル技術の進展により、レジャーの形も大きく変化しており、支援モデルの更新が必要とされています。
オンラインレクリエーション、バーチャル体験、デジタルアート、eスポーツなど、従来のレジャー概念では捉えきれない新しい活動が登場しています。
特に、移動制限がある人や遠隔地に住む人にとって、ICTを活用したレジャー支援は参加機会を広げる有効な手段となります。
モデルへの応用にあたっては、テクノロジーがもたらす「自由選択」「自己決定」「没入感」をどう活かすかが鍵となります。
今後は、テクノロジーとレジャーアビリティモデルを統合した新たな実践と、それを評価する研究の展開が期待されます。
制度設計・政策へのモデル応用の展望
レジャーアビリティモデルは、個別支援だけでなく、地域政策や制度設計にも応用可能な理論的枠組みです。
例えば、介護予防事業や地域包括ケアシステム、障害者の地域移行支援などにおいて、参加支援の構造モデルとして活用できます。
このモデルの導入により、単なる活動提供ではなく、治療的・教育的意味をもつ「目的ある参加」が政策に反映されやすくなります。
政策立案者や自治体関係者に対して、モデルの意義をわかりやすく提示できるよう、政策用ガイドラインや普及資料の整備も必要です。
制度との接続が進めば、レジャー支援が公的支援として認められ、財源確保や人材育成にもつながると期待されます。
多職種教育・専門職間連携におけるモデルの活用
レジャーアビリティモデルは、役割分担が明確で段階的構造をもつため、多職種チームでの共通理解を得やすいモデルです。
この特性を活かして、医療・福祉・教育の各専門職を対象とした教育プログラムや連携研修に応用する取り組みが求められています。
モデルを共通言語とすることで、専門職同士の連携が促進され、より一貫性のある支援体制の構築が可能となります。
また、初学者や研修生に対する教育ツールとしても有効であり、支援技術や思考プロセスを構造的に学ぶことができます。
今後は、教育カリキュラムへの導入や、連携演習を通じた実践知の共有が、モデルの定着と発展に寄与するでしょう。
参考文献
https://www.bctra.org/wp-content/uploads/tr_journals/1157-4532-1-PB.pdf