脳卒中といった脳血管障害を発症し、片麻痺などの障害を有してしまったあとでも“復職”を果たすということは、一つの大きな目標になり得ます。
でも就労支援や職業リハに関わる作業療法士が少ないと、どうしてもこの目標設定がぼんやりしてしまいます。
- ADLやAPDLの自立だけではだめなの？
- 障害年金を使って生活すればいいんじゃない？
- どうやって就労支援したらいいかわからない。
退職をしたような高齢の脳卒中クライアントならイメージできでも、働き盛りのクライアントに対してはどうしたらよいのかわからない作業療法士も多いようです。
そこで今回はこの脳卒中後の復職の意義と、それに伴う問題点について考えてみました。
本記事が少しでも、脳卒中のリハビリにか関わっていて、就労支援に悩んでいる…作業療法士の一助になれれば幸いです。
脳卒中後の復職の意義と問題点
脳卒中後の復職にはどのような意義があり、さらにどのような問題点や課題が顕在化するのでしょうか？
ここでは…
- 社会復帰の一形態（QOL）
- 経済的側面（Tax Payer）
- 適正配置（Fitness for Work）
- 職場適応（Workplace accommodation）
…の4点について解説します。
社会復帰の一形態（QOL）
人を「社会的な動物」と捉える視点からすれば、ただADLが自立しただけでは不十分です。
「復職」することで社会生活においてその人に「役割」が与えられます。
この社会生活における役割の有無は、マズローの欲求5段階説で言う「社会的欲求」に位置するものと考えられます。
ちなみにこの社会的欲求が低い状態は“孤独感”や“不安感”の増悪による鬱状態の大きな原因になると言われています。
人が社会で生きていくためには、他者から必要とされているという“役割”が必要不可欠ということですね！
経済的側面（Tax Payer）
リハビリテーションの意義は障害を有する人を「tax eater（税金を無駄遣いする人）」から「tax payer（納税者）」に変える事だ…という意見があるようです（過去のアメリカを中心に…だそうですが）。
この意見に対して作業療法士を始め多くの人（特に医療、介護関係者）は…
- 「障害を有する人に失礼だ！」
- 「もっと大事に扱うべきだ！」
- 「働きたくても働けないんだから、健常者が経済的にも支援すべきだ！」
…といった意見を持つと思います。
たしかに障害者の復職と税金という単語をリンクさせるのに違和感を感じる人も多いかもしれません。
ただし障害を有する人に対しての“支援”はあくまで本人の自立を一時的、部分的に“手助け”することであって、“永続的”に保護することではありません。
もちろんその障害の種類や程度、背景も考慮しないといけません。
でも、障害を有する人が復職をし、労働することで少しでも経済を回すことを意識することは、さらにその人よりも重篤な障害を持つ人への支援に間接的にでもつながる…という発想が大事かもしれません。
「障害を持っていても働くことで経済活動に協力し、それが巡り巡って自分よりももっと支援が必要な人の一助に成り得る」という考え方は、障害を有する人の社会生活においても必要な要素と言えると思います。
適正配置（Fitness for Work）
この“適正配置”については雇用する側…事業主に望まれることとして厚生労働省の文章にも以下のような文言が記載されています。
障害者のための職場づくりについて望まれること・障害者の適性や希望等も勘案した上で、その能力に応じ、キャリア形成にも配慮した適正な処遇
一部引用：厚生労働省
障害は医学的モデルから見れば“治療”の対象になりますが、社会的モデルからみれば“適応”の対象と考えられます（私見ですけどね）。
その障害を治療対象としてみてしまえばその障害自体をどのように改善していくか？になります。
でもこれって限界があるんです。
そこで社会的モデルの適応の対象としてみること。
こうなると、目的を達成するためのの“目的指向型”といえるので結果的に環境面への配慮も視野に入れることができます。
障害を有する人の復職において、その障害特性に合った適正配置を行い「細く長く」社会参加を続けて行けるように支援することが必要といえます。
職場適応（Workplace accommodation）
前述した“適正配置”は“適応”に向けての事業主側の課題としての意味合いが強いですが、“職場適応”に関しては雇用される障害を有する人…クライアント側の課題としての意味合いが強いと言えます。
職場の環境…といってもそこには物的環境、人的環境もあり、日や時間によっても様々で変動的です。
その変動的な環境にいかに巻き込まれず、応用的に対応できるかどうか…という能力（適応力）も復職をし、社会生活を行う上では必要になってきます。
この課題には多くはジョブコーチ（職場適応援助者）が関わってくると思いますが、作業療法士が早期にクライアントにこの適応力の向上を意識して関わっていくことも必要不可欠と言えます。
まとめ
今回は、脳卒中後でも復職することの意義と問題点について解説しました。
脳卒中の発症年齢を考えると全体の60％が70歳以上のようです。
でも、生活習慣の変化、ストレスの増強といった要因も加味すると、“働き盛り”である30代以降の脳卒中の発症率は年々上昇していくとみられます。
そうなると、単純にADLの自立…を目標にするだけでは不十分になってきます。
作業療法士に至っても病院勤務の割合が多いことから、ADL（もしくはAPDL）における課題対策には強くても、復職といった社会復帰に関しての課題対策には二の足を踏んでいるケースが多い印象を受けます。
断言しますが、ADLの自立は通過点であって最終目標ではありません。
上述した4つの意義のように、もっと復職をはじめとした“社会参加”を意識した作業療法の介入を行っていくべきではないでしょうか？