その対象が“がん”にせよ“脳卒中”にせよ、“糖尿病”にせよ、両立支援コーディネーターが支援をおこなうにあたっていくつかの注意点があります。
今回は両立支援における5つの注意事項について解説します。
両立支援に当たっての注意事項について
結論から言えば、次の5つがあげられます。
- クライアントの就労意思の有無の確認
- 傾聴と情報共有
- 個人情報保護への注意
- 就労関連施設の把握
- 両立支援への理解
以下にそれぞれ解説します。
クライアントの就労意思の有無の確認
なによりクライアントである労働者自身が就労の意思がないと両立支援もなにもはじまりません。
“両立支援”は治療と職業生活の両立を目指していくための支援です。
大前提として、就労し仕事を継続していく意思が必要になるため、まずはこの就労意思の有無を確認することが必要になってきます。
傾聴と情報共有
両立支援の対象、クライアントである患者の希望にしっかりと耳を傾けること…つまり傾聴が必要になります。
その希望を含めた情報は関係するスタッフ間で共有していくことも必要です。
個人情報保護への注意
両立支援を受けるクライアントは非常にデリケートな状況にあると言えます。
治療内容や家族状況、経済背景といった個人情報の取り扱いには十分注意する必要があります。
きちんと両立支援を始める前に個人情報の取り扱いについての同意を得ておくといいでしょうね！
関連機関の把握
両立支援をおこなうためには、関わる一つの機関、組織だけでは不十分になってきます。
クライアントの住む地域の医療、介護、福祉機関はもちろん、就労移行支援事業所や就労継続支援事業所、ハローワークといった就労関連機関を両立支援コーディネーターが把握しておくことも必要と言えます。
両立支援への理解
クライアントはもちろん、関連機関への両立支援の必要性や内容についての理解を促すことも必要になってきます。
いくらコーディネーター側から必要性を訴えていても、受け取る相手側が「？」の状態だとできることが限られてきてしまいます。
両立支援コーディネーターの“啓蒙活動”も必要になってくるんでしょうね！
まとめ
今回は両立支援における5つの注意事項について解説しました。
関係する領域が医療、介護、福祉だけではなく、就労先の企業や事業所、本人や家族も含めるため、非常に幅が広いのが両立支援コーディネーターの特徴でもあります。
これは強みであると同時に、「なにができるのかわからない」という非常にぼんやりとした立ち位置になってしまうことも考えられます。
両立支援コーディネーターができることをしっかり自身が把握し、支援を行う上での注意点も把握することで支援の仕方も変わってくるのかもしれませんね！