障害老人の日常生活自立度（寝たきり度）は、高齢者がどの程度自力で日常生活を送れるかを評価する指標で、適切な介護サービスやケアプランの作成に役立ちます。
本記事ではこの判定の目的や項目、基準などについて解説します。
障害老人の日常生活自立度（寝たきり度）とは？
障害老人の日常生活自立度（寝たきり度）は、高齢者がどの程度自力で日常生活を送れるかを評価する指標で、主に「移動」の能力に着目しています。
この指標は、食事、排泄、着替えなどの基本的な動作をどれだけ自立して行えるかに基づき、介護が必要な度合いを4段階に分類します。
寝たきり度を測る目的
では、なぜこの寝たきり度を測るのでしょうか？
ここではその目的として…
- 個人に合わせた適切なケアを提供するため
- 介護に関わる人々の意思疎通を円滑にするため
- 研究や統計への活用
…について解説します。
個人に合わせた適切なケアを提供するため
寝たきり度を測ることの目的の一つは、個々の高齢者に適したケアを提供するためです。
この指標を使うことで、必要な介護サービスの種類や量を正確に把握し、適切なケアプランを作成できます。
例えば、食事の介助が必要な場合には食事介助サービス、移動が困難な場合には移乗介助サービスが提供されます。
また、医療的ケアが必要な場合には、褥瘡の予防や体位変換など、具体的な医療サービスの提供が計画されます。
さらに、生活環境を整備する際にも寝たきり度は重要な指標となり、車椅子対応の改修や福祉用具の選定に役立ちます。
介護に関わる人々の意思疎通を円滑にするため
寝たきり度は、介護に関わる全ての人々の間で円滑な意思疎通を図るためにも利用されます。
この指標を用いることで、高齢者の状態を客観的に評価し、医療者や介護者間で情報を共有することが容易になります。
これにより、複数の介護者や医療者が連携して質の高いケアを提供することが可能となります。
また、家族に対しても寝たきり度を基に現状を説明することで、介護の見通しが理解され、家族の不安や負担感が軽減されます。
結果的に、介護者が適切な支援を受けやすくなり、高齢者へのサポートがより効果的に行われます。
研究や統計への活用
寝たきり度は、研究や統計の分野でも活用され、介護保険制度の評価や介護サービスの質の向上に寄与します。
この指標を用いることで、介護保険の利用状況や効果を客観的に分析し、要介護認定の基準として適切な介護度を判定するためのデータとして利用されます。
さらに、寝たきり度の推移を分析することで、高齢化に伴う介護ニーズの変化を把握し、将来的な介護サービスのあり方を検討することが可能です。
科学的な介護の推進と介護サービスの改善を目指し、寝たきり度のデータは政策立案やサービスの質向上に重要な役割を果たしています。
寝たきり度を測るメリット
寝たきり度を測ることは、本人、家族、医療・介護従事者、そして社会全体にとって、様々なメリットをもたらします。
ここではこの4つのそれぞれの対象者におけるメリットについて解説します。
本人にとってのメリット
寝たきり度を測ることで、本人に最も適した介護サービスが提供され、日常生活がより快適になります。
この指標により、どのようなケアが必要か具体的に把握でき、身体機能の維持や回復が促進されるため、生活の質が向上します。
また、自分の状態を客観的に理解することで、将来への不安が軽減され、心の安定を保つことができます。
結果として、適切なケアを受けることで、より自立した生活が可能となり、安心感が得られます。
このように、寝たきり度は高齢者自身の生活の質を高めるために重要な役割を果たします。
家族にとってのメリット
寝たきり度を把握することで、家族は介護の負担を軽減し、適切な支援を受けやすくなります。
寝たきり度を基に、必要な知識やスキルを習得し、効率的な介護を行うことが可能です。
また、外部の介護サービスを利用する際の判断材料としても有用で、家族が単独で介護する際の負担を軽減できます。
さらに、家族が医療者や介護者と情報を共有することで、不安や悩みを相談しやすくなり、精神的なサポートも受けられます。
これにより、家族は高齢者のケアを安心して行うことができ、心身ともに健康を保つことが可能となります。
医療・介護従事者にとってのメリット
寝たきり度は、医療・介護従事者が個々の利用者に最適なケアプランを作成するための重要な指標です。
これにより、患者や利用者の状態を客観的に把握し、質の高い医療・介護サービスを提供することができます。
また、チーム医療やチームケアを推進する上でも、寝たきり度は効果的な連携を支えるツールとなります。
複数の専門職が協力して利用者の状態を共有し、より包括的で効果的なケアが可能になります。
結果として、医療・介護サービスの質が向上し、利用者の生活の質が高まります。
社会にとってのメリット
寝たきり度を活用することで、社会全体の介護サービスの効率化が図られ、リソースの無駄を減らすことができます。
これにより、必要な介護サービスが適切に提供され、介護保険制度の適正化が進みます。
また、高齢者が安心して暮らせる社会の実現に向けて、福祉サービスの質が向上します。
寝たきり度のデータを元にした政策立案やサービス改善により、高齢者福祉の充実が図られ、社会全体の福祉水準が高まります。
最終的に、高齢者が安心して暮らせる社会が構築され、全世代にわたる福祉の向上が期待されます。
「寝たきり度」を測るデメリット
寝たきり度を測ることは、多くのメリットをもたらしますが、同時にいくつかのデメリットも考慮する必要があります。
ここでは…
- 人間を数値化することの限界
- ラベル化によるスティグマ
- 測定の客観性と信頼性
- 介護サービスの画一化
- 制度との関連性
…について解説します。
人間を数値化することの限界
寝たきり度は、食事や排泄などの日常的な動作に焦点を当てた指標ですが、これだけでは高齢者の生活全体を把握するには限界があります。
例えば、痛みや精神状態、社会的なつながりといった、数値化しにくい側面が無視されることが多いです。
また、人の状態は日々変化するため、一度測定した寝たきり度が常にその人の状況を正確に表すとは限りません。
同じ寝たきり度でも、その人の背景や個別の困難は大きく異なるため、画一的な評価が問題になることもあります。
さらに、寝たきり度の評価が高齢者やその家族にとって心理的なストレスや不安を引き起こす可能性もあります。
ラベル化によるスティグマ
寝たきり度は、高齢者に対する固定観念を生み出し、その人の可能性や能力が過小評価されるリスクがあります。
このようなレッテルを貼られることで、本人の自己肯定感が低下し、意欲を失う可能性があります。
また、社会全体が寝たきり度に基づいて人を評価すると、差別や偏見につながりやすくなります。
特に高齢者が「寝たきり」とラベル付けされることで、自己評価やモチベーションに悪影響を及ぼすことがあります。
これにより、本人や家族にとって心理的なストレスや不安が増大する可能性が懸念されます。
測定の客観性と信頼性
寝たきり度の評価は、測定者の主観に左右されることがあり、客観性が損なわれるリスクがあります。
また、施設や機関ごとに測定方法が異なる場合、得られた結果を比較するのが難しくなります。
評価者によって判断が異なることがあるため、統一された基準での評価が難しく、信頼性に疑問が生じることがあります。
さらに、定期的な評価が必要となると、評価の頻度が増えることで高齢者や介護者に負担がかかる場合もあります。
このように、寝たきり度の測定には客観性や信頼性に関する課題が存在します。
介護サービスの画一化
寝たきり度に基づいて介護サービスが提供されると、個別のニーズに合ったケアが受けられない可能性があります。
画一的なサービスは、個々の高齢者の状況や背景に対応しきれず、柔軟性を欠くことがあります。
また、寝たきり度が一度決定されると、その後の変化に対応できず、サービスが硬直化するリスクもあります。
これにより、高齢者が必要なケアを受けられず、生活の質が低下する可能性が生じます。
介護サービスの個別性を確保するためにも、寝たきり度の限界を理解することが重要です。
制度との関連性
寝たきり度は、介護保険制度との連携が深く、要介護認定の重要な要素となっていますが、この制度の枠組みが柔軟な対応を難しくする場合があります。
制度が定める基準に基づいてケアが提供されるため、個々の状況に合わせた柔軟なサービス提供が制限される可能性があります。
制度の枠組みに縛られることで、必要なケアが受けられなかったり、逆に過剰なサービスが提供されたりするリスクもあります。
このようなデメリットを考慮し、寝たきり度を制度の中でどのように活用するかが重要な課題となります。
寝たきり度を測る際の注意点
寝たきり度は、介護サービスの計画や評価において重要な指標ですが、その測定にはいくつかの注意点があります。
具体的な注意点として…
- 状態に着目する
- 補装具や自助具の使用
- 頻度で判断する
- 評価の客観性
- 心理的配慮とプライバシー保護
…があげられます。
それぞれ解説します。
状態に着目する
寝たきり度を測る際には、評価対象者の「能力」ではなく、実際の日常生活における「状態」に着目することが重要です。
例えば、外出や自宅内での移動がどの程度可能か、具体的な状況を観察し、その人が日常生活で直面している困難を評価します。
評価の際には、身体的な能力の高さや意志力だけではなく、日常的にどのような状況に置かれているかを重視します。
このアプローチにより、より現実的で実践的な支援が可能となり、高齢者が必要とする具体的なケアを提供できます。
結果として、評価が単なる能力測定にとどまらず、生活全体の支援に役立つものとなります。
補装具や自助具の使用
寝たきり度の評価においては、補装具や自助具を使用した状態での評価も認められます。
これにより、補助器具の使用を前提とした高齢者の移動や日常生活の状況が正確に評価できます。
補装具を使うことで、自力での生活が可能となる場合、その状態を考慮した評価を行うことで、より適切な介護サービスの提供が可能となります。
また、補装具の有無による生活の質の違いを理解することで、さらに効果的なケアの提供が促進されます。
これにより、高齢者が可能な限り自立した生活を維持できるよう支援することができます。
頻度で判断する
寝たきり度を評価する際には、状態の変化がある場合、直近一週間で最も頻繁に見られる状態を基に判断することが推奨されます。
これにより、一時的な体調不良や偶発的な出来事に左右されず、日常的な状態を反映した評価が可能となります。
頻度に基づいた評価は、日々の生活状況をより正確に把握し、適切なケアプランの策定に役立ちます。
また、頻度での判断は、高齢者の状態を継続的に観察し、必要なケアをタイムリーに提供するための基礎情報となります。
これにより、評価が一時的な状態に依存せず、安定した介護サービスの提供が実現されます。
評価の客観性
寝たきり度の評価を行う際には、評価者による主観的な判断を排除し、客観的な基準に基づいて評価を行うことが重要です。
これにより、評価者ごとのばらつきを減らし、一貫した評価が可能になります。
特に、異なる評価者が同じ基準で高齢者の状態を判断できるようにすることで、評価の信頼性と精度が向上します。
また、客観性を保つことで、評価結果が高齢者やその家族に対して公平で納得のいくものとなり、適切な介護計画の策定につながります。
このように、評価の客観性を確保することは、介護サービス全体の質の向上にも寄与します。
心理的配慮とプライバシー保護
寝たきり度の評価は、高齢者やその家族にとって心理的な負担となり得るため、評価時には十分な心理的配慮が必要です。
高齢者が安心して評価を受けられるよう、配慮のある対応が求められます。
また、評価の過程で得られるデータの管理やプライバシーの保護も徹底することが不可欠です。
個人情報の漏洩を防ぐため、評価データの取扱いには細心の注意が必要であり、信頼できる管理体制の整備が求められます。
これにより、高齢者やその家族が安心してサービスを利用できる環境を提供することができ、介護サービス全体の信頼性が向上します。
“障害老人の日常生活自立度”のランク分けについて
上記の目的や特徴を踏まえたうえで、日常生活の自立の程度を以下の4段階にランク分けします。
- ランクJ
- ランクA
- ランクB
- ランクC
それぞれのランクについて以下に解説します。
生活自立（ランクJ）
なんらかの障害などを有するが、日常生活はほぼ自立しており、独力で外出する
- 交通機関などを利用して外出する
- 隣近所へなら外出する
準寝たきり（ランクA）
屋内での生活はおおむね自立しているが、介助なしには外出しない
- 介助により外出し、日中はほとんどベッドから離れて生活する
- 外出の頻度が少なく、日中も寝たり起きたりの生活をしている
寝たきり（ランクB）
屋内での生活はなんらかの介助を要し、日中もベッド上での生活が主体であるが、座位を保つ
- 車いすに異常し、食事、排泄はベッドから離れて行う
- 介助により車いすに移乗する
寝たきり（ランクC）
日中ベッド上で過ごし、排泄、食事、着替えにおいて介助を要する
- 自力で寝返りをうつ
- 自力では寝返りもうたない
＊期間についてですが、ランクA,B,Cに該当するものについては、いつからその状態に至ったかも記載しておく必要があります。
ADL（日常生活活動）の状況について
上述したように、“障害老人の日常生活自立度”は自立度判定基準と合わせて日常生活活動に関する項目（ADLの状況）についても判定することになっています。
以下にそれぞれの項目毎の基準についてまとめてみます。
1.移動
- a)時間がかかっても介助なしに1人で歩く
- b)手を貸してもらうなど一部介助を要する
- c)全面的に介助を要する
2.食事
- a)やや時間がかかっても介助なしに食事する
- b)おかずを刻んでもらうなど一部介助を要する
- c)全面的に介助を要する
3.排泄
- a)やや時間がかかっても介助なしに一人で行える
- b)おかずを刻んでもらうなど一部介助を要する
- c)全面的に介助を要する
4.入浴
- a)やや時間がかかっても介助なしに一人で行える
- b)体を洗ってもらうなど一部介助を要する
- c)全面的に介助を要する
5.着替え
- a)やや時間がかかっても介助なしに一人で行える
- b)袖を通してもらうなど一部介助を要する
- c)全面的に介助を要する
6.整容（身だしなみ）
- a)やや時間がかかっても介助なしに自由に行える
- b)タオルで顔を拭いてもらうなど一部介助を要する
- c)全面的に介助を要する
7.意思疎通
- a)完全に通じる
- b)ある程度通じる
- c)ほとんど通じない
- 状態に着目する
- 補装具や自助具の使用
- 頻度で判断する
- 評価の客観性
- 心理的配慮
- プライバシー保護
- 特記事項を利用する
判定基準における注意点
障害高齢者の日常生活自立度の判定基準における注意点としては…
…などがあげられます。
それぞれ解説します。
状態に着目する
日常生活自立度の判定基準では、評価対象者の「能力」ではなく、実際の生活場面における「状態」に着目して評価することが重要です。
これは、外出や自宅内での移動がどの程度可能かという具体的な状況を基に判断するもので、能力の高さや意志力ではなく、日常的にどのように行動しているかに焦点を当てます。
このアプローチにより、高齢者が直面している現実の困難を的確に把握し、より適切な支援が提供されるようになります。
結果として、状態に基づいた評価が実施されることで、必要なケアがより効果的に提供されることが期待されます。
補装具や自助具の使用
判定基準では、補装具や自助具を使用した状態での評価も問題ありません。
これにより、補助器具を使用することで自立した生活を送ることが可能な高齢者の状況を正確に評価できます。
補装具を使用することで生活の質が向上する場合、その使用を考慮した評価が行われることで、より適切な介護サービスやケアプランが策定されます。
また、補装具や自助具の使用状況を評価に組み込むことで、これらの道具がどれほど有効であるかを理解し、今後の改善や調整に役立てることができます。
頻度で判断する
日常生活自立度の評価では、状態の変化が見られる場合、直近一週間で最も頻繁に見られる「頻度」を基に判断することが重要です。
これにより、一時的な体調不良や突発的な出来事に影響されることなく、日常生活の実態をより正確に反映した評価が可能となります。
頻度に基づく判断は、高齢者の生活状況を安定的に捉えることができ、適切なケアプランの策定や介護サービスの提供に役立ちます。
また、頻度を重視することで、評価が一時的な状態に依存せず、長期的な支援が計画されやすくなります。
評価の客観性
評価の際には、主観的な判断を排除し、客観的な基準に基づいて評価を行うことが求められます。
これは、評価者によるばらつきを減らし、一貫性のある評価を確保するために不可欠です。
特に異なる評価者が同じ高齢者を評価する際には、統一された基準を使用することで、信頼性の高い結果が得られます。
客観性を保つことで、評価結果に対する高齢者やその家族の信頼感が高まり、適切なケアプランの策定が可能になります。
このように、評価の客観性を確保することは、介護サービスの質の向上に直結します。
心理的配慮
日常生活自立度の評価は、高齢者やその家族にとって心理的な負担となることがあるため、評価時には十分な心理的配慮が必要です。
評価を行う際には、高齢者が不安や緊張を感じないよう、優しく丁寧な対応を心掛けることが重要です。
また、評価の結果についても、家族と共に安心して理解できるよう、説明を行う際には配慮が求められます。
これにより、評価がストレスを伴わない形で実施され、高齢者が安心して生活できる環境が整えられます。
心理的配慮は、評価の信頼性を高め、適切なケア提供において重要な役割を果たします。
プライバシー保護
評価データの管理においては、プライバシー保護が最優先されるべきです。
個人情報の漏洩を防ぐため、評価データは厳重に管理され、外部に流出しないよう適切な対策を講じることが必要です。
プライバシーの保護を徹底することで、高齢者やその家族が安心して評価を受けることができ、信頼できる介護サービスを提供する基盤が形成されます。
また、データの取扱いには常に最新のセキュリティ対策が求められ、情報管理の専門知識が活かされるべきです。
これにより、個人情報の保護が確実に行われ、評価が安全かつ信頼性の高いプロセスで行われます。
特記事項を利用する
判定時には、標準的な評価項目に加えて、個々の高齢者の状況をより詳細に把握するために「特記事項」を利用することが推奨されます。
これにより、標準の評価基準では捉えきれない個別の事情や特徴を記録し、ケアプランに反映することが可能となります。
特記事項の活用は、特定の高齢者に対してより適切で細やかなケアを提供するために重要です。
また、特記事項により、ケアプランが高齢者の個別ニーズに対応しやすくなり、ケアの質が向上します。
これにより、より包括的でパーソナライズされた支援が可能となります。
各ランク別の注意点
また、各ランク別の注意点は以下のとおりになります。
ランクJ: 障害高齢者の日常生活自立度（寝たきり度）
J-1: 何らかの身体的障害を有するが、ほぼ自立し、公共交通機関を利用して積極的に外出する場合が該当。
J-2: 隣近所への買い物や老人会への参加など、町内の距離程度の範囲まで外出する場合が該当。
ランクA: 「準寝たきり」
A-1: 寝たり起きたりしているが、ベッドから離れている時間が長く、介護者がいれば多く外出する場合が該当。
A-2: 寝たり起きたりの状態にあるが、ベッドから離れている時間が少なく、介護者がいてもまれにしか外出しない場合が該当。
ランクB: 「寝たきり」
B-1: 介助なしに車いすに移乗し食事も排泄もベッドから離れて行う場合が該当。
B-2: 介助のもと、車いすに移乗し、食事または排泄に関しても介護者の援助を必要とする場合が該当。
ランクC: 「寝たきり」（重度）
C-1: 常時臥床しているが、自力で寝返りをうち体位を変える場合が該当。
C-2: 自力で寝返りをうつこともなく、ベッド上で常時臥床している場合が該当。
参考
眞木 吉信, 障害老人の “寝たきり度” の判定をどうするか, 老年歯科医学, 1992-1993, 7 巻, 1 号, p. 72-74, 公開日 2011/12/05, Online ISSN 1884-7323, Print ISSN 0914-3866, https://doi.org/10.11259/jsg1987.7.72, https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsg1987/7/1/7_1_72/_article/-char/ja